秋田のファイナンシャルプランナー、土田です。

 

早いものでもう2024年も1か月と少しを残すところになりましたね。

年々1年が短く感じているのですが、このままではあっという間に老後です(笑)

 

年末はそう感じる方が多いからか？！日経新聞ではこんな特集が…。

2024/11/2１Web版記事「令和時代の老後資金づくりとは？　編集部が激論」

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB2051K0Q4A121C2000000/

 

以下引用

いつかは必ず訪れる老後。資金が豊かであればグルメ三昧にクルーズ船旅行、孫にはお年玉と、夢は尽きない。そこで、本特集では思い描く夢の老後生活を実現すべく、老後資金づくりの方法やコツを紹介する。実はこの「日経マネー」の「老後資金1億円特集」は20年以上続いている長寿企画。しかし、この20年間に投資環境、もらえる年金、雇用情勢など、老後を巡る環境は急速に変わった。第1回目の今回は、今の時代に合った老後資金づくりとは何かについて編集部員が議論した。

引用終わり

 

記事では日経新聞の記者3名が老後資金について議論しているのですが、2000年代前半はマネー誌に「60歳までに1億円」という特集だったが最近は65歳までにに変わったという言葉もあり、老後の定義が変わってきていると感じました。

 

昔と違う点が他にもあり、まずはインフレ（物価上昇）です。政府目標が２％の物価上昇ですが、足元では２％のインフレが続いており、お金の価値が下がっていますね。

物価上昇率より低い金利では、お金の価値（購買力）が下がるので、よく「お金が腐る」と言う風に言われています。記事でも２％のインフレが36年続くと物価が約２倍になる。とあり、近年の物価上昇で65歳以上の夫婦の生活資金が28万円台になったことと併せて取り上げています。

また、住宅価格の上昇（特にマンション）もあり、長期のローン契約も増えていて老後にもローンが残るケースが多いにも関わらず、退職金は減少しており、昭和、平成時代の王道でもあった「退職金で住宅ローンを返済」という青写真も描きにくくなりました。

 

プラスの面は「新NISAやiDeCo」での長期運用が有利にできるようになったことと、老後も働く人が増えたことを挙げています。

74歳就業率も40％を超えており、働かない時期を老後とすれば、75歳からが老後になっていくでしょう。

 

何れにしても社会の変化が老後に及ぼす影響は大きいですね。

 

こうなると、老後も働くから大丈夫！という声も聞こえてきそうですが、働くとしても問題はあります。

 

まず健康面。健康を害してしまっていれば思う様には働けません。心身ともに健康でいることが老後準備にもなりますね。

 

そして能力面。職業がどんどんAIやロボ、そして外国人にも取られていく時代ですので、そういった職能がないと満足な環境では働けないかも知れません。キャリアプランや自己啓発も重要ですね！

 

更には、経済力。働くから大丈夫！と思うかもしれませんが、75歳まで働くにしても現役時代と同様に働くのはどうでしょうか？やはりある程度は休みながら、それこそワークライフバランスで生きがいの意味で働く方が幸福感は高いと思います。

 

もう一つは環境面もあり、例えば親の介護、配偶者の介護などがあれば働くことに制約も出るでしょう。お金があればすべて解決ではないところもありますが、経済力はここにも必要です。

 

ということで、社会の変化に対応するためにも、健康面、能力面、経済力を計画的に磨いていく必要性がありますね！

 

それを考えるのが「ライフプラン」です。

 

ぜひこの年末に将来のことを考えて行動してみませんか？

 

プロのサポートを得ながらという方はこちらからお問合せ下さい。

 

 

今日もありがとうございました。

こんにちは。秋田のファイナンシャルプランナーの土田です。

 

アメリカ大統領選挙がトランプ前大統領の勝利で終わりましたね。

日本のマスコミではハリス氏と接戦という報道が多かったですが、結果はトランプ氏の圧勝でした。とはいえ、資産運用業界ではウォール街から今回はトランプという情報があったようで、私も間接的に情勢を聞いていたため驚きはありませんでしたが、日本のマスメディアは情報収集能力大丈夫かなと少し心配になりました（汗）

 

さて、来年のトランプ大統領就任後にどの様に世界情勢が変わっていくのかに興味関心は移っていますが、トランプ氏といえば「アメリカファースト」の方なので、グローバル化からナショナリズムの台頭という流れに拍車が掛かる可能性が高いですね。

 

日本でもグローバル化を推進する政党よりも保守的な政党が人気を集めていますし、ヨーロッパでも各国選挙で勝っているのは保守的な政策を掲げている政党です。

 

そう考えると、世界情勢の大きな転換点が来年かもしれません。ですので、私たちも長期投資であっても若干の投資先の見直しも必要となるでしょう。

 

世界情勢も大きく動いていますが、私たちの生活により密着した「生き方や生活」も大きく変化しています。

 

日経新聞記事でこんな記事がありました。

日経新聞2024/11/08Web版「デフレ発想捨て賢い支出を　補助金で競争ゆるめるな」

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA259R90V21C24A0000000/

 

以下引用

経済政策の主役はデフレ時には財政出動だった。新型コロナウイルス禍ではさらに拡張した。これからはインフレの時代に合った運営に変えていくべきだ。モノの値段が上がっていくので民間企業が早く動く。経済に活力が出てくる。

昔のままの財政政策で「まだデフレだ」と思って動かない企業への何かしらの補助に動けば、デフレ脱却の好機を逃す。効果のないものはやめなければならない。インフレ社会のダイナミズムとして大企業も中小企業も競争すべきで、政府はそれを妨げるような補助金で競争を緩めてはならない。EBPM（根拠に基づく政策づくり）を進めるチャンスだ。

あえてやってもいいと思う財政政策は減税だ。思い切った省エネ減税で技術進歩を促すなど、産業にプラスになるやり方ならいずれ税収として返ってくる。防衛や少子化対策、社会保障といった財政需要がすでにあるなかで、潜在成長率を上げるための施策を選ぶ「賢い支出」が必要になる。

人が足りない時代は賃金を上げてから生産性を上げる仕組みに変わる。人件費が上がるなら手を打たないといけないからだ。最低賃金が1500円になると思えば、デジタルトランスフォーメーション（DX）などに投資するようになる。

3年でこれだけ上がるという予見性が重要になる。予見性がなくこのままだと思えば、現状維持で駄目になる。経済同友会が掲げる「3年以内に1500円」が絶対だと言っているわけではないが、目線を思い切り上げないといけないとの危機感を持つ。最低賃金は職種ごとにあっていい。

今後は人を集められない会社は新陳代謝の対象になる。経営者が優秀なら会社は継続するし、生産性の高い企業に人が移っていくのが望ましい。政府はリスキリング（学び直し）などで安心感を持てる仕組みをつくってほしい。大企業は中小企業に価格転嫁を認めていかねばならない。

健康で働きたいだけ働ける社会をつくるには全世代で学び直しが要る。生涯年収が増えれば消費にもプラスになる。労働移動はすでに始まっている。政府はどのようなスキルを身につければどの程度の年収になるかが分かるプラットフォームをつくり、どんどん移動を後押しすべきだ。

引用終わり

 

サントリーHDの新浪社長のインタビュー記事ですが、今のインフレを機会として、日本の政策に大きな変化を求めています。

 

記事では、企業も個人も「変わらない」と思って動かない者を助けるなということを言っています。元々、新浪氏はそういう論調が多い方ですが、経済同友会代表幹事であり、政府の経済財政諮問会議の民間議員でもある以上、記事の様な時代がより加速すると考えた方が良いかもしれません。

 

ということは、個人でもリスキリングが必要で、健康で長く働く時代に合わせて「生涯学習」をしていくのが当たり前になっていくということになります。

今の仕事が長期的に見て成長産業であっても、時代に沿った職能を磨くリスキリングが必要でしょうし、成長産業でないのであれば尚更ということになりますね。

 

ライフプランでも、お金のプランニングも重要ですが、今後はよりキャリアプランが重要になってきます。

 

とはいえ、私のクライアントでも定年後に幸せな方は、自身のキャリアで築いた職能や人脈を活かして働いている方だと思いますし、私も75歳くらいまでは働きたいと思っていますので自分自身の職能を上げる努力はしています。※幸いコンサルティング系はAIに取って替わられるリスクも低いはずですし…。

 

但し、高齢で働く際には「お金をどのくらい稼がないといけないのか？」は重要です。

年金と自分の資産を取り崩せば月5万円も稼げれば十分なのか、月20万円は必要なのかでは働くことの意味が変わります。

 

そのためにも資産形成はやはり大事ですし、サラリーマンや公務員の方であれば、定年時にどの程度お金があるか、また運用知識や経験、アドバイザーの有り無しも大きな要素です。

 

時代の大きな変化が感じられるときこそ、ライフプランを作成してみる最良の機会と思いますので、ぜひ作成してみてください。

 

プロと一緒に作成してみたいという方はお問合せ下さい。

 

自分でやってみたいという方はこちらもご参考下さい。

 

 

今日もありがとうございました。

こんにちは、秋田のファイナンシャルプランナー土田です。

 

物価の上昇が家計を直撃している状況が続いていますが、やはりエンゲル係数（消費支出に対する食品支出の割合）が上がっているようです。

 

2024/10/18日経新聞Web版記事「エンゲル係数、42年ぶりの高水準　家計支出の２８％に」

https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUA09AAD0Z01C24A0000000/

以下引用

消費支出に占める食費の割合が上がっている。2024年1〜8月のエンゲル係数（2人以上世帯）は28.0%と、年平均と比較すると1982年以来の高い水準となった。9月の消費者物価指数では米類が44.7%上昇と49年ぶりの伸びだった。食料物価の上昇が家計を圧迫し、消費下押しの一因になっている。

年収1000万〜1250万円の世帯の1〜8月のエンゲル係数は25.5%だった。年収200万円未満の世帯は33.7%と、年収別では最も大きい比率だった。食費上昇は低所得世帯に響く。総務省の担当者は、物価高を受けて「野菜や果物、肉類で購入数量を控える動きがある」と指摘する。

データが遡れる1963年ごろは高度経済成長期で、国民が豊かになり可処分所得が増えていったためエンゲル係数も低下傾向だった。その後2010年代からじわじわ上昇し、新型コロナウイルス禍以降の物価上昇で、エンゲル係数が上がった。

9月の消費者物価指数（CPI、2020年=100）によると、生鮮食品を除く食料は3.1%上昇した。食料物価はこれまで円安進行に伴う輸入コストの増加で上昇していたが、その後23年秋ごろをピークに価格転嫁が一巡し低下傾向が続いていた。足元では2カ月連続で上昇幅の拡大が続く。

引用終わり

 

記事の通り42年ぶりの水準ということですから、当時は消費税もない社会保険料も安い時代でしたね。国民負担率（収入に対する税と社会保険負担の割合）が1982年は３２％。令和5年度は４６％でしたから、同じ水準でも厳しさは違いますね…。

 

記事の最後にもありますが、最低賃金も上がり、人手不足から企業も人件費を上げて行かざるを得ず、物価の上昇はまだまだ続きそうですから、給料がそれ以上に上がる企業に勤めている方以外は、より一層厳しい家計になりそうです。

 

今衆議院議員選挙が行われていますが、こういった状況であれば、消費税は始めとする税を減税する方向で考えないと国民生活は困窮するのですが、自民党も立憲民主党も消費減税は考えておらず、更に税率を上げようとしているところが恐ろしいですね（汗）

 

政治には期待できないので、自身で生活を防衛する必要があります。

 

その為には今の収支だけでなく将来の収支も入れて検討することが必要です！

 

それがライフプラン作成であり、これがないと何も始まりません。

どんな保険がどのくらい必要かも、資産運用でどんな金融商品でいくら運用するとよいかもわかりません。

 

こればかりはネットで調べても出てこない情報です。※当たり前ですが…

 

ですので、このままでいいのかな？と漠然とした不安がある方はぜひ作成してみてください。

 

プロのFPと一緒に作成したいという方はぜひお問合せ下さい。

 

ご自身でという方はこちらもご参考下さい。

 

今日もありがとうございました。

 

 

こんにちは、秋田のファイナンシャルプランナー、土田です。

 

先日は冗談半分で「うまい棒」を指数として物価上昇をブログにしましたが、自販機のジュースの方が段階的に上がっているからいいのでは？その他の物価でもっと昔から比較できるものはないの？などご意見も頂戴しましたので、今後はもう少し高いものでお伝えしたいと思います(笑)

 

とはいえ、今回は私が勝手に考えたものではなく実際にあるものですが…。

 

それは

 

「カローラ指数」

 

です！

 

トヨタのカローラは昔から日本の大衆車の代表格として君臨してきました。

最近はセダンタイプではなくハッチバックタイプやSUVになっていますが、代表的な車種でありますので、指数としても最適ということだと思います。

 

このカローラ指数は、「カローラの中心的グレード/平均年収」で計算されていて、平均年収の何％でカローラが買えるかを表しています。

 

ですので、当然この数値が高ければ、年収対比で高くなりますので「高価」ですし、これが低くなれば「安価」となります。

 

初代カローラは1966年に発売されその際の価格が495,000円でした。

そしてその時代の平均年収は548,500円ですので、カローラ指数は0.9となります。

大体平均年収の1年分に相当するので、車が非常に高価だったことが伺えますね！

しかし1970年には2代目カローラが発売され価格は537000円に対し、平均年収は939,900円と大きく伸び、カローラ指数は0.57となります。

物価上昇よりも給与の上昇が高い、良いインフレだったことが伺えますね。

 

そして時代は進み、7代目カローラが発売された1991年は、カローラの価格が1,398,000円に対し、平均年収は4673000円！カローラ指数は0.3です！

平均給与の4か月分でカローラの新車が買えたということですが、この頃からバブルの崩壊！失われた〇〇年の始まりです。

 

2019年のカローラセダンは2,403,500円それに対し、平均年収は4,364,000円。カローラ指数は0.55です。

 

カローラ指数0.57が1970年ですから、日本人が豊かになっていくに連れて、カローラ指数が下がり、貧しくなるにつれてカローラ指数が上がっていると言えます。※この間デフレと言われていましたが、じわりじわりと物価対年収との差は広がっていたことがわかります。

 

このようにカローラ指数でみると、日本の凋落ぶりが分かりますね。

 

もちろん、この間に鉄鋼価格があがったり、安全環境性能の規制が厳しくなったりと価格上昇の原因は様々ありますが、他国のように、平均年収が上がればカローラ指数も上がりはしません。

 

因みに米国の平均年収は過去30年で日本の倍となっています。仮に日本人の平均年収が700万円まで上がっていれば、2019年のカローラ指数は0.34です。

 

つまり、物価上昇よりも平均年収が上がっていない状態が続いていることが問題です。

とはいえ、一般的には労働収入を上げるのは難しいですから（勿論その努力はするべきですが）、お金にも働いてもらう必要があるということです。

 

あなたのお金は働いていますか？働く場所はあなたのライフプランや価値観に合っていますか？

 

ご不安な方はぜひお問合せ下さい。

 

今日もありがとうございました。

 

 

 

 

こんにちは、秋田のファイナンシャルプランナー、土田です。

 

円安や資源高などもあって値上げが続いていますが、家計管理はできていますか？

先日とある図書館に行った際に、節約関連の本が特集の様に並べられていて、やはり興味関心がそっちの方向にいっていると改めて感じました。

 

そんな中、大変ショッキングなニュースがありましたね。

 

うまい棒が再び値上げ！

 

最近はめっきり食べることはなくなりましたが、子供の頃大好きだったうまい棒が15円になってしまいます。

凄く残念なのですが、このご時世では仕方がないところですね。

 

しかし、このうまい棒の値上げは、インフレリスクを説明する上で非常に分かりやすいなと感じましたので、セミナーや相談対応時に使っていこうと思います！

※早速今日も盛岡市の企業様でのセミナーなので使います(笑)

 

インフレに弱い資産の代表格は何だと思いますか？

 

普通預金と思う方も多いかも知れませんが、一般的には普通預金は変動するものなので、物価上昇で金利が上がれば銀行の預金利率も上がります。もちろん時間差はありますし、インフレ率より高くなるとは限りませんが長期でみれば利率が上がっていくでしょう。

 

ですので、物価上昇に弱い資産の代表格は長期の固定金利商品となります。

 

長期で固定金利と言えば代表的な金融商品は「生命保険」です。

 

先日もご相談にいらした方が、知人の保険代理店の方から勧められて加入していたのが、保険にもなるし、お金も貯まると言われて加入した「終身保険」でした。

 

終身保険はその名の通り、一生涯の保障があるため、ある意味必ず貰える保険です。また、お金が貯まる機能もあるため、途中で解約すると解約返戻金が受け取れます。ですので、保障と貯蓄を兼ね備えた商品と言えますね。

 

しかし、日本では長引く低金利のため、日本円建ての終身保険ではお金が増えず、例えば30歳から60歳まで掛金を支払っても戻ってくるのは掛けた掛金分くらいという商品しかできませんでした。

 

また、掛金も保険に使う部分と、貯蓄に使う部分に分かれるため、保険としては掛金が高く、大きな保険金を受け取れるものに加入しようとすると、掛金が非常に高くなってしまいます。

 

ですので、言い方が悪いですが、非常に中途半端な商品です。

 

そこで保険会社は、金利の高い「米国ドル建て」の外貨保険や、満期まで掛けずに途中で解約した際の解約返戻金を低めにして、満期まで掛けたら大きく戻す「低解約返戻金型」（例として30歳から60歳まで掛金を払う期間として、60歳まで掛けると解約返戻金が払った金額の約1.2倍になるが、その前に解約すると大きく元本割れする）という商品を作って、運用の見栄えを良くして販売してきました。※最近は運用部分を投資信託で行う変額保険も主流になっています。

 

この時のご相談者は、低解約返戻金型の終身保険を勧められて加入しており、65歳まで支払うことになっていたのですが、仮に毎月3万円で30年間支払うとすると、支払った元本は1080万円です。払い終わると1.2倍になるとして、1296万円に増えます。

 

216万円も増えて良かった！と思うかもしれませんが、本当に増えたかはインフレ率を考えないといけません。

 

そこで「うまい棒」を活用すると。

 

保険加入時10円だったうまい棒が15円になっているため、満期のお金の価値を「うまい棒を何本買えるか」に変換します。

 

元本1080万円で保険加入時は10円だったので108万本のうまい棒を買えました。

満期時に１２９６万円になったのですが、うまい棒は15円になっていますので、うまい棒換算をすると…

 

86.4万本しか買えません！

 

つまり21.6万本分目減りしたことになりますね。

 

因みに15円でも108万本買うためには1620万円が必要なので、うまい棒換算では満期時に1620万円でトントンになります。

 

その方はまだ40代でしたので、このままこの保険を続けて満期になってもうまい棒換算ではマイナスですし、更なるうまい棒の値上げもあるでしょうから早急に対策を練らないといけませんね。※保険としてもご家族に対する保障が全く足りていないことも付け加えておきます。

 

うまい棒換算でインフレ率を説明することを「うまい棒指数」と名付けたいと思います(笑)

※分かりやすさ重視なので消費税は考慮しませんが、実際には消費税率が上がれば更にお金の価値は下がってしまいますね。

 

将来資金を準備する際は、うまい棒指数を上回る運用を心掛けましょう！

 

今日もありがとうございました。